【Netflix】「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」から国家による個人情報の悪用の事実を学ぼう。【おすすめ】

こんにちは、外資系セールスから転職→現在はベンチャー企業にて起業家を支援している冨田到（@ItaruTomita9779）です。

今回はNetflixのお勧めの番組、「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」についてご紹介したいと思います。

デジタル時代の必見ドキュメンタリーです。

「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」とは

「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」はトランプ・ヒラリーの大統領選挙やBrexit(イギリスのEU離脱)において、Facebookの個人情報を利用し、投票者を操作していた会社があったと言う事実に基づいたドキュメンタリー番組になります。

具体的に言うと、ケンブリッジ・アナリティカというデジタルマーケティングを得意とする会社がいました。

ケンブリッジ・アナリティカは、トランプ派・反EU派の政局と組み、Facebookの個人情報から「説得可能者（投票先を操作できそうな人々）」を見つけ出します。

そして、ウェブ広告やYouTubeの「あなたにおすすめの動画」を使い、トランプ支持・反EUの思想を無意識以下に植え付け、投票先を操作することが出来たのです。

「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」は、これらの事実が暴かれる過程を描くドキュメンタリーなのです。

マーケティングの政治利用は、有権者を無意識下に操作する。

政治におけるマーケティングの利用は、日本でも郵政民営化の時代にテレビを使って活用されていたと言われています。

小泉内閣と手を組んだ有限会社スリードという広告会社が、構造改革を推し進めるために、B層という説得可能者層を定義し、B層に対して、テレビ・ラジオを使って、「構造改革＝正しいことである」、と無意識下に植え付けたのです。

【書評】「PRE-SUASION」で、自分の行動が誘導されている事実を理解せよ。の記事でもまとめたように、人間はテレビなどで集中的に流されるものに対して、重要であると言う認識を抱きやすいです。

郵政民営化に関する情報を、B層がテレビを見る時間に流しまくることによって、B層の人々の重要であると言う認識を非常に高めていったっていうのが事実としてあります。

「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」も、これと同じマーケティングの政治利用であり、個人情報を活用することで、より悪質になってきています。

我々は普段ネット上で、様々な個人情報流出させているわけですが、デジタルマーケティングの世界では、それに基づいて人々が気づかないような広告で、思考を誘導させています。

皆さんも、FacebookやInstagramを使ってる際に、自分の興味のある広告が非常に多く出てくるということは、もしかしたら認識してるかもしれませんね。

もしくは、ブログであったりソーシャルメディアなどのデジタルマーケティングを運用されてない方においては、その広告といものがもはや広告であると認識できない方もいらっしゃるかもしれません。

テレビと違い、スマホから吸い上げられた個人情報は、個人を狙い撃ちするような精度の高い思考操作を可能にしてしまうのです。

「グレート・ハック: SNS史上最悪のスキャンダル」と、「デジタル」との向き合い方

人間は、有史以来、動物と違う「理性」を持って活動してきたと自負していると思います。

しかし、国家権力などが情報をうまく誘導することで、その「理性」は簡単に情報統制されやすくなります。

それは、戦時中においても、広告の政治利用によって、人々の意識が戦争に対して肯定的になると言うような結果も第二次世界大戦でありましたよね。

他方で、今の日本やアメリカやイギリスという国は民主主義を基本としています。

民主主義は国家権力をできるだけ国民に分配すると言う大前提があります。

しかし、このデジタルの時代においては、権力者がネットの影に隠れて我々の情報を盗み、そしてそれを思い通りの方向性に操作してしまいます。

下記の動画は、Facebookの個人情報利用を告発したジャーナリストによるTED TALKですが、デジタル時代の民主主義が侵犯されている事実がはっきり学べます。

我々はこの事実を認識することによって、できるだけ個人情報に対する防衛意識を生み出す必要があります。